ファンダメンタルズ分析とは

経済状況が大きく影響する

FXで利益を得るには、為替の動きを予測しなければなりません。

それには、なぜ為替が動くのか知っておく必要があります。

為替は、その通貨を発行する国家の経済などの状況によって動きます。

この経済の基礎的条件をファンダメンタルズといいます。

景気や動向や金利などを分析して為替の動きを探る作業を「ファンダメンタルズ分析」と呼びます。

経済が強い国、あるいは景気がいい国の通貨は高くなる傾向にあります。

逆に景気が悪くなったりすれば通貨は安くなる傾向にあります。

大きなトレンドを掴む

ここで注意しなければならないのは、為替を動かす経済的要素は複数あるということです。

経済指標は数多くあり、それらが複雑に組み合わさって動きます。

もう一つは注意しなければならないのは、ファンダメンタルズ分析は、大きなトレンドを読むのにふさわしい半面、目先の動きを追うのに向かない点です。

一つの経済指標の発表によってトレンドが大きく変わるので注意が必要です。

何故通貨は変わるのか？

通貨の価値が変わる要素とは？商品の価格は需給で決まります。

その商品が欲しいという人が増えれば、価格は上昇し、欲しいという人が少なければ価格は下がります。

同様に、ある国の景気がよく、その国に投資したいという人が増えれば、その国の通貨を必要とする量も増えて、通貨の価格は上昇します。

また景気が悪くなったり、国力が落ちたりすれば、その国の通貨は敬遠され、価格は下がってしまいます。

通常、為替を左右する要素としては、①景気②金利③地政学リスク④原油などの商品価格⑤政治の安定度などが挙げられます。

なかでも景気動向には、国内総生産(GDP)や失業率、貿易収支などが大きく関わります。

金利と通貨高は連動する

ただし、「通貨が高くなる」「通貨が安くなる」のは、2国間の関係によります。例えば、A国の景気がよかったとしたら、B国がそれを上回る景気のよさであれば、B国通貨はA国通貨に対して上昇することになります。

これは、金利についても同じことがいえます。金利が上昇すれば一般に通貨は高くなる傾向にあります。

しかし、金利が高くても、それ以上に相手国の金利が上昇すれば、相対的に通貨の価格が下がります。

金利が上がれば通貨は上昇傾向

金利が上がると一般に通貨もあがる。

「金利を引き上げる・引き下げる」という金利政策は、政府が行っています。

景気が悪くなれば、市中に出回るお金の量が減ります。

そこで金利を下げることによって、市中に出回るお金の量を増やし、景気刺激策とします。

好景気がつづくと、消費や投資に過熱感が出てインフレ懸念が生じます。

そのため金利の「引き上げ」を行うことによって、市中に出回るお金の量を減らしてインフレ懸念を抑え込みます。

金利が上がるとどうなるか。

金利が低いA国からすれば、金利が高いB国は投資先として魅力になります。

B国の銀行に預金すれば高い利息が得られるからです。その為金利が高いB国の通貨の価格が上昇するのです。

金利が高いと利息も魅力的

既出のとおり、金利の「高い」「低い」は2国間の相対的な関係によります。

金利がより高い国に通貨は流がちになります。

スワップポイントも金利が低い通貨を売って、金利が高い通貨を買えば、その金利差分だけの利息がつきます。

金利がより高い国の通貨が買われやすい理由がそこにあるからです。

金融政策に注目！

為替を動かす金利政策はどうやって決定されるのでしょうか。

金融当局は、さまざまな経済指標を見ながら景気判断を行い、金利やマネーサプライ(通貨供給量)の調整といった金融政策を行います。

為替市場は発表される経済指標にも左右されて動きます。そこで各国が発表する景況感調査に注目したいところです。

日本で一番影響が大きい経済指標に、日本銀行が発表する「全国企業短期経済観測調査(日銀短観)」があります。

四半期(3か月)ごとに発表され、為替に大きな影響力を持ちます。

ほかにも注目したい経済指標に、「景気動向指数」(内閣府発表)「国内総生産(GDP)」(内閣府発表)「鉱工業指数」(経済産業省発表)などがあります。

輸出入の差で為替も動く

経済指標のほかに貿易収支も為替に影響を与えます。

貿易収支は輸出額と輸入額の差で、輸出が輸入を上回れば「貿易赤字」となります。

貿易黒字が膨らめば、海外から流入した外貨を自国通貨に替えなければならず、自国の通貨が買われる結果となります。

その為、貿易黒字は自国の通貨高につながるのです。

円が強い時と弱い時

大幅な金融緩和で円が下落

2013年4月、日本銀行総裁に就任して2週間目の黒田総裁は、「量的・質的金融緩和」を発表しました。

デフレ脱却を目標に掲げた金融緩和の内容は、2年間で前年比2%の物価上昇を目指すもので、市場に供給するお金の量(マネタリーベース)を倍増させるというものでした。

前年に発足した安倍政権の「大胆な金融緩和を」という要請に基づくもので、市場の予想を大幅に超える大胆な金融緩和でした。いわゆるアベノミクスという言葉に聞き覚えがあるかと思います。

このサプライズでドル-円は2円以上も円安に振れました。

それまで1ドル=90円台前半だった為替は、ここから円安傾向に振れたのです。

10年債利回りは史上最低水準を更新し、地上に出回るお金の量が増えることで、円の下落が始まったのです。

追加の金融緩和策で円安が進む

消費税の影響で景気回復が正念場を迎えた2014年11月、日本銀行は、さらなる金融緩和を発表し、市場に衝撃を与えました。

マネタリーベースを年10兆~20兆円増やす、長期国債の買い入れ量も増やすというものでした。

この結果、1ドル=114円台とおよそ7年ぶりの円安水準まで円安が進みました。

米ドルの動きを左右する経済指標

アメリカ経済で世界は動く！？

為替は2国間の通貨の交換レートの変動です。つまり海外の動向も無視できないようになっているのです。

その中でもアメリカ経済は、世界経済に多大な影響を及ぼします。

そこで、アメリカの経済指標にも注目したいところです。アメリカの金融政策を決定するのは「FOMC(連邦公開市場委員会)」です。

年8回、およそ6週間おきに委員会が開かれ、そこで金利やマネーサプライといった金融政策が決定されます。

特に政策金利である「FFレート」の水準は、為替に多大な営業を与えます。

事前の市場の予測もチェックする

世界中から注目されるFOMCの金融政策を左右するアメリカの経済指標には、「非農業部門雇用者数(NFP)」「ISM製造景況指数」「鉱工業生産指数」「住宅着工件数」などがあります。

アメリカには、為替に影響を与える経済指標が100はあるといわれます。

とくに、注意しなければならない、市場が事前に予想した数値と、実際に発表された数値との乖離が重要ということです。

乖離が大きければ大きいほど、サプライズとして為替が大きく動くのです。

戦争が起こるとドル高になる？

ドルを動かすのは、通貨政策のほかに、「景気動向」や「経常収支」、「地政学リスク」があります。

「世界の警察」を自任していたアメリカは、世界各国の紛争に多かれ少なかれ関わってきました。

その為、世界のどこかで紛争が発生するたびにドルを中心にした為替が大きく動く傾向があります。

かつては「有事のドル買い」といわれ、紛争が起こるたびに比較的に信用の高いドルが買われ、ドル高になる傾向がありました。

しかし、近年、地政学リスクが高まったとき、「有事の円買い」「有事のスイスフラン買い」が目立つようになっています。

日本やスイスは紛争の影響を受けにくいという連想が動くからです。

とりわけ2001年の「9・11同時多発テロ」では、アメリカが直接の攻撃対象になったことで、ドルは下がりました。

通貨政策も為替を動かす

アメリカの通貨政策は歴史的にも為替を大きく動かしてきました。

1980年代は、レーガン大統領が「強いドル」政策を打ち出し、ドル高がつづきました。

しかし、ドル高の進行でアメリカの産業空洞化が問題化したため、今度はドル安政策(プラザ合意)が採られました。

ユーロに大きな影響を与える経済指標

ユーロ圏の経済中心はドイツ

ドイツの指標に、およそ7000社の経営者を対象にした景況感アンケート調査「IFO」があります。

ドイツ政府の経済研究所による調査の結果は「IFO景況感指数」と呼ばれ、ドイツのみならずユーロ圏の景気を占うものとして注目されます。調査結果は翌月下旬に発表されます。

同じドイツの景況感を示す経済指標には「ZEW景況感指数」があります。

ZEW(欧州経済研究センター)が発表するこの調査結果は、景況感指数の1週間前に発表されるため、その先行性があることで注目されています。

また、欧州の消費者物価指数「HICP」が、毎月発表されます。

いづれも各機関やFX取引業者のホームページでも見ることができます。

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